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アメリカのエネルギー省の分析によれば、80年代にはこのうちかなりの部分が、鉄鋼などのエネルギー集約型産業が不振に陥って経営規模の縮小を余儀なくされたこと、サービス産業へのシフトが進んだことによるものであって、省エネの結果ではなかった。 経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）のデータをみると、この期間を通じて、世界全体のエネルギー効率はほぼ同じペースで向上を続けており、81年以降に飛躍してはいない。
では、1981年に価格が急落したのはなぜなのか。 おそらくは、7年にわたって世界的にエネルギー効率が向上してきたうえ、81年には景気後退でほぼ世界全体で原油需要が打撃を受けたことから、ＯＰＥＣの需給予想が外れたためだとみられる。
それに、この年はイラン・イラク戦争のピークにあたっている。 イランの勝利を食い止めるために、アラブの産油国がイラクのフセイン政権に巨額の資金を投じていた。
ＯＰＥＣ加盟国は戦費の支出と浪費が重なって、生産を削減するのが難しくなっていた。 加盟国が規律に従わないためにカルテルはばらばらになり、価格が急落してカルテルによる超過利益が得られなくなった。

言い換えれば、市場が機能したのである。 だが、それまでには長い期間がかかっている。
政権が何度も交代し、いくつもの政策がとられてきた間に、先進国がサービス産業にシフトするなど、政策担当者がほとんど気づかなかった潮流によって機能したのである。 1981年一月に石油価格の統制を撤廃したのは適切な政策だったが、この政策でＯＰＥＣが崩壊したわけではない。
もうひとつ、これより小さくはあるがやはり重要な教訓として、C政権は大混ウォール街の新たな宗教C大統領が1979年にP・Bを連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長に任命したときは、おそらく同政権で最悪の時期にあたっており、ウォール街も各国の蔵相も緊急事態警報をだしていた。 Bは大統領にとって、せいぜいのところ3番目の候補者であった。
連邦準備制度を構成する12の地区連邦銀行のうち、もっとも重要なニューヨーク連銀の総裁であり、金融エコノミストとして財務省とチェース・マンハッタン銀行に勤務した経歴もある。 保守的で、金融市場の複雑な部分を熟知しており、インフレとの戦いを重視するタカ派で、強力な指導者だという定評があった。
C政権の中枢では、Bは「ウォール街の候補者」だとみられていた。 Bは世界でも2番目か3番目に重要な仕事を引き受けることになった。
インフレを抑え込み、金融の秩序を回復するのが任務であり、そのために適切だと考える方法を自由に使う裁量権を与えられたのである。

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